買える株を50銘柄に増やしたら現金が余った|AI株バックテストで分かった資金配分の重要性

AI自動売買開発

株式投資で買える銘柄を増やせば、投資機会が増えて資金も効率よく使える。そう考えて、日本株のバックテスト対象を20銘柄から50銘柄へ見直しました。

ところが、100万円で運用するシミュレーションを実行すると、予想外の結果になりました。

100株を購入できないという問題は大幅に減ったのに、平均すると資産の約62%が現金のままだったのです。

原因は、1銘柄につき100株だけ購入し、同時に保有できる銘柄を最大2つに制限していたことでした。

そこで今回は、購入しやすい50銘柄を対象に、初期資金50万円・100万円でバックテストを実施。特に50万円では、最大保有数を2銘柄から5銘柄へ変更した場合の違いを調べました。

結果として、50万円・損切りなしの条件では、平均投資比率が57.38%から79.40%へ上昇し、最終資産も約67.9万円から約134.4万円へ変化しました。

この記事では、実際の検証結果を使いながら、少額投資で見落としやすい購入単位・保有銘柄数・資金配分の関係を整理します。

※本記事は過去約5年間の株価データを用いたシミュレーションです。実際の投資成績ではありません。また、売買手数料や約定時の価格差などは十分に反映していません。

なぜ20銘柄から50銘柄へ見直したのか

以前のバックテストでは、日本株20銘柄を対象に売買ルールを検証していました。

しかし、ディスコや東京エレクトロンなど、100株を購入するだけで100万円を超える場合がある銘柄も含まれていました。

初期資金100万円で現物取引をするなら、どれだけ有望な買いシグナルが出ても、購入代金が100万円を超える銘柄は買えません。

そこで、実際に50万~100万円程度で運用を始めることを想定し、投資対象を50銘柄に組み直しました。

これは、従来の20銘柄に30銘柄を単純追加したものではありません。購入しやすい株価水準を重視して、候補を選び直しています。

選定時に重視したのは、次の条件です。

  • 100株単位で購入しやすい価格帯であること
  • 売買が成立しやすい十分な流動性があること
  • 過去の株価データを安定して取得できること
  • 特定の業種に偏りすぎないこと

直近20営業日の100株購入代金が50万円以下となるように選定した結果、50銘柄すべてが条件を満たしました。

確認項目結果
対象銘柄数50銘柄
100株の必要資金・最小約1.8万円
100株の必要資金・最大約46.6万円
50万円超の銘柄0銘柄

ただし、これは選定時点の条件です。過去5年間のすべての日に50万円以下で購入できたという意味ではありません。

また、50銘柄すべての株価データを確認し、必須項目の欠損や日付の重複などがないことを検証しました。株式分割があった29銘柄、計32件の分割についても処理を確認しています。

前回発見した、調整済み株価をそのまま購入代金の計算に使ってしまう問題も修正済みです。今回は、株価分析に使う価格と、実際に100株を購入するための価格を分けて計算しています。

この修正については、調整済み株価の落とし穴|100万円のバックテストで「買えない株」を買っていたで詳しく紹介しています。

50銘柄に増やすと、資金不足による買い見送りは120回から12回へ減少

まずは、初期資金100万円でバックテストしました。

主な条件は以下のとおりです。

項目条件
初期資金100万円
売買単位100株
取引区分現物のみ
最大保有数2銘柄
売買タイミング終値で判断し、翌営業日の始値で売買する想定
比較条件まずは損切りなし

従来の20銘柄では、買いシグナルが出ても資金不足で購入を見送ったケースが120回ありました。

一方、50銘柄版では12回まで減少しました。

対象銘柄資金不足による買い見送り
従来の20銘柄120回
新しい50銘柄12回

この数字を見る限り、購入しやすい銘柄を選んだ効果はありました。

ただし、20銘柄と50銘柄では対象となる銘柄や買いシグナルの数も異なります。見送り回数だけで資金効率が10倍になったと判断することはできません。

実際、資金の使われ方を確認すると、別の問題が見つかりました。

現金が余った原因は、最大2銘柄という保有制限

100万円・最大2銘柄・損切りなしのバックテストでは、平均投資比率は37.84%でした。

原因は、1銘柄につき100株だけ購入し、同時に保有できる銘柄を最大2つに制限していたことです。

例えば、100株の購入代金が10万円の銘柄を2つ保有すると、投資金額は20万円。残り80万円は現金ですが、保有枠が埋まっているため、新しい銘柄を購入できません。

つまり、問題は「資金不足で買えない」から、「資金はあるのに保有枠が足りない」へ変わったのです。

現金を残すこと自体が悪いわけではありません。今回の課題は、投資判断ではなく、保有数の設定によって資金を使えなくなっていた点にあります。

今回の問題は、相場判断によって意図的に現金を残したのではなく、保有数の設定によって資金を使えない状態になっていたことです。

50銘柄版の運用成績はどうなったか

次に、100万円・最大2銘柄で、売却条件を4種類に分けて比較しました。

比較したのは、通常の売却シグナルまで保有する方法、購入価格から15%下落したら損切りする方法、株価上昇に合わせて売却ラインを引き上げる方法、そして両方を組み合わせる方法です。

売却条件最終資産リターン最大下落率
通常の売却シグナルのみ1,360,710円+36.07%−12.74%
固定損切り−15%1,488,572円+48.86%−13.40%
トレーリングストップ1,456,370円+45.64%−11.08%
固定損切り+トレーリングストップ1,468,137円+46.81%−13.40%

※最大下落率は、運用資産がそれまでの最高額から最大で何%減少したかを示します。数値が小さいほど、今回の検証期間では下落が小さかったことを意味します。

今回の50銘柄では、固定損切り−15%の最終資産が最も大きくなりました。一方、最大下落率が最も小さかったのはトレーリングストップです。

以前の20銘柄では、損切りなしの最終資産が約250万円でした。今回の50銘柄では約136万円です。

ただし、これを「銘柄を増やしたら利益が減った」と解釈するのは適切ではありません。

50銘柄版は、従来の20銘柄に30銘柄を追加したものではなく、投資対象を組み直しています。以前の利益に大きく貢献した高価格帯の銘柄の一部も対象外になりました。

また、損切りの有無によって売却時期が変わると、その後に購入する銘柄も変化します。

今回確認できたのは、対象銘柄と資金制約の組み合わせによって、売却ルールの成績まで変わるということです。

なお、今回の結果だけで「15%の損切りが最適」とは判断できません。異なる期間や売買コストを含めた再検証が必要です。

50万円で最大保有数を2~5銘柄に変えてみた

100万円の検証で現金が余ることが分かったため、次は最大保有数を増やしてみました。

実運用では50万円から始める可能性もあるため、ここでは初期資金を50万円に変更しています。

対象50銘柄、売買シグナル、100株単位という条件は変えず、最大保有数だけを2・3・4・5銘柄に変更しました。

日本株50銘柄のバックテストで最大保有数を変更した検証画面

まず、損切りなしの条件で平均投資比率を比較すると、次の結果になりました。

最大保有数平均投資比率平均現金比率
2銘柄57.38%42.62%
3銘柄66.42%33.58%
4銘柄75.19%24.81%
5銘柄79.40%20.60%

最大2銘柄では平均して資産の約43%が現金でしたが、5銘柄まで増やすと約21%まで減少しました。

対象銘柄や売買ルールを変えず、保有できる銘柄数を増やしただけで、資金の使われ方が大きく変化しています。

今回の条件では、対象銘柄をさらに増やす前に、保有数の制限を見直すことに意味がありました。

50万円では、2銘柄と5銘柄で最終資産に約66万円の差が出た

では、資金を多く使えるようになったことで、運用成績はどう変わったのでしょうか。

同じく50万円・損切りなしの条件で比較しました。

50万円のバックテストで最大保有銘柄数別の最終資産を比較した結果
最大保有数最終資産リターン最大下落率
2銘柄678,700円+35.74%−21.97%
3銘柄860,920円+72.18%−21.02%
4銘柄1,050,050円+110.01%−18.41%
5銘柄1,343,580円+168.72%−18.23%

最大2銘柄では約67.9万円だった最終資産が、最大5銘柄では約134.4万円になりました。

差額は約66.5万円です。

また、今回の期間では、最大保有数を増やしても最大下落率は悪化せず、むしろ2銘柄の−21.97%から5銘柄の−18.23%へ縮小しました。

ただし、保有数を増やせば必ず利益が増えたり、リスクが下がったりするわけではありません。

今回は、保有枠を増やしたことで別の買いシグナルを採用でき、その結果として資産の増え方が変わりました。異なる相場環境では逆の結果になる可能性もあります。

そのため、「5銘柄が最適」という結論ではなく、「2銘柄という制限が今回の運用成績に大きく影響していた」と捉えています。

資産推移を見ると、5銘柄が最初から有利だったわけではない

最終資産だけでなく、途中の資産推移も比較しました。

次のグラフは、50万円・損切りなしで、最大2銘柄と最大5銘柄を比較したものです。

初期資金50万円のバックテストにおける最大2銘柄と5銘柄の資産推移比較
同じ50銘柄・同じ売買ルールでも、最大保有数によって資産推移が変化した。

2022年末の資産は、2銘柄が約68万円、5銘柄が約63万円で、むしろ2銘柄の方が多くなっていました。

その後、2023年末ごろに5銘柄が逆転し、2024年以降に差が広がっています。

つまり、5銘柄の方が最初から一貫して良かったわけではありません。

保有数を増やすことで取引機会を拾いやすくなる一方、買った銘柄が下落すれば、その分だけ損失を受ける可能性もあります。

今回の検証では、最終資産と最大下落率の両方で5銘柄が良い結果でしたが、途中の資産推移まで確認して初めて、その特徴が分かります。

保有数を増やすと、取引回数も約2.5倍になった

最大保有数を増やした影響は、資金の使い方だけではありません。

決済まで完了した取引回数も増えました。

最大保有数決済取引数
2銘柄57取引
3銘柄85取引
4銘柄116取引
5銘柄141取引

5銘柄では2銘柄の約2.5倍です。

取引機会が増えたことは、今回の資産増加につながった要因の一つと考えられます。

一方、実際の取引では、売買回数が増えるほど、手数料や約定価格のずれが積み重なります。

例えば、バックテストでは翌営業日の始値で売買できたと仮定していても、実際の注文が必ずその価格で成立するとは限りません。

こうした想定価格と実際の約定価格の差を、スリッページと呼びます。

今回の結果には、こうした売買コストが十分に反映されていません。

したがって、取引回数が増えたことで得られた利益が、コストを差し引いた後にも維持されるかは、まだ確認が必要です。

自分の運用資金なら、何を確認すべきか

今回の検証から、少額で株式投資をする場合、単純に「何銘柄を監視するか」だけでは資金配分を決められないと分かりました。

例えば、100万円の資金で、100株の購入代金が10万円程度の銘柄を中心に取引するなら、2銘柄しか保有しない設定では現金が余りやすくなります。

一方、100株の購入代金が40万円程度の銘柄を中心に取引するなら、2銘柄でも80万円を使うことになります。

同じ100万円でも、購入する銘柄の価格帯によって適切な保有数は変わるのです。

自分の資金配分を考える際には、次の点を確認すると役立ちます。

  • 100株の購入代金:候補銘柄を買うには、いくら必要なのか
  • 最大保有数:保有枠が埋まったとき、現金がどれくらい残るのか
  • 平均投資比率:検証期間中、実際に資産の何%を株式に投じていたのか
  • 最大下落率:保有数を増やすことで、資産の下落リスクはどう変わるのか
  • 取引回数とコスト:売買機会が増える一方で、費用がどれくらい増えるのか

ただし、現金を使い切ることを目標にする必要はありません。

重要なのは、現金が残っている理由が、投資判断によるものなのか、それとも売買単位や保有数の設定によるものなのかを区別することです。

今回の50銘柄は、利益が最大になるように選んだものではない

今回作成した50銘柄は、過去のバックテストで利益が大きかった銘柄を集めたものではありません。

実際に購入できる価格帯や流動性などを重視した、実運用を検証するための候補群です。

バックテスト結果を見ながら、利益が出なかった銘柄を次々に外し、利益が出た銘柄だけを残すと、過去の相場に合わせすぎた結果になるおそれがあります。

そのため、現時点では50銘柄を固定し、まずは資金配分や売買コストの影響を確認する方針です。

次の検証では、手数料とスリッページを反映し、想定より不利な価格で売買した場合に成績がどの程度変わるかを確認します。

さらに、約5年間の成績を年別や期間別に分け、特定の相場環境だけで良い結果になっていないかも調べる予定です。

まとめ:資金効率は銘柄数だけでは決まらない

今回の検証では、購入しやすい銘柄を50銘柄に増やしても、最大保有数の制限によって多くの現金が残ることが分かりました。

保有数を増やすと資金の活用率と運用成績は改善しましたが、今回の結果だけで最適な保有数を決めることはできません。

重要なのは、銘柄数を増やすことではなく、運用資金・購入単位・保有数のバランスを取ることです。

次は売買コストや期間別の成績も検証し、実際の運用に近い条件で確認していきます。

自動売買ツール開発の現在地

日本株50銘柄を対象に、実際の購入代金を考慮したバックテストと資金配分の検証まで進みました。

次は売買コストと期間別の成績を確認し、その後は実際の資金を使わないペーパートレードなどで動作を検証していく予定です。

これまでの開発経緯は、日本株AI自動売買ツール開発記録にまとめています。

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