イオン(8267)の株主優待は、普段の買い物で利用できることから人気があります。
ただし、実際にどれくらい得をするのかは、保有株数だけでは決まりません。
イオングループで年間いくら買い物をするかによって、受け取れる還元額が大きく変わります。
私自身もイオン株を300株保有しています。普段からイオン系列の店舗を利用しているため、株主優待は保有する理由の一つです。
今回は、2026年9月18日時点の株主優待制度と株価を基準に、年間の買い物額と保有株数を変えながら、どれくらいの優待を受けられるのか計算しました。
さらに、配当や必要投資金額も比較し、なぜ私が300株で保有を止めているのかも紹介します。
なお、NISAで保有したからといって、株主優待の還元率や金額が増えるわけではありません。NISAの主なメリットは、条件を満たす配当や売却益が非課税になることです。
結論:年間80万円利用なら300株で約24,000円の優待還元
まず、年間80万円をイオングループの還元対象となる買い物に利用した場合の試算です。
| 保有株数 | 還元率 | 年間優待還元 | 年間予想配当 | 合計 |
|---|---|---|---|---|
| 100株 | 1% | 8,000円 | 1,500円 | 9,500円 |
| 200株 | 2% | 16,000円 | 3,000円 | 19,000円 |
| 300株 | 3% | 24,000円 | 4,500円 | 28,500円 |
| 1,500株 | 4% | 32,000円 | 22,500円 | 54,500円 |
※2026年9月18日時点の優待条件と、2027年2月期の年間予想配当15円を使用したシミュレーションです。年間80万円がすべて還元対象となり、半年ごとの上限内で利用することを仮定しています。配当は税引前の金額です。
300株を保有している場合、年間80万円の対象買い物額に対して3%の還元となるため、年間24,000円という計算です。
ただし、これは実際に24,000円を受け取ったという記録ではありません。私の買い物頻度から設定した利用額を使った試算です。
また、配当を加えた合計金額が大きいからといって、その保有株数が最も投資効率に優れているとは限りません。必要な投資金額も一緒に見る必要があります。
イオンの株主優待「オーナーズカード」とは?
イオンでは、2月末または8月末の権利確定日に100株以上を保有している株主を対象に、オーナーズカードが発行されます。
対象店舗でカードを利用して買い物をすると、保有株数に応じて買い物金額の一部が還元される仕組みです。
2026年9月18日時点で確認した還元率は、次の通りです。
| 保有株数 | 還元率 |
|---|---|
| 100~199株 | 1% |
| 200~299株 | 2% |
| 300~1,499株 | 3% |
| 1,500~2,999株 | 4% |
| 3,000~8,999株 | 5% |
| 9,000株以上 | 7% |
還元対象となる買い物金額の上限は、本人カードと家族カードを合わせて半年間100万円です。
そのため、年間では最大200万円が還元対象になる計算ですが、半年ごとに上限が設定されています。例えば、前半の半年に150万円、後半の半年に50万円利用した場合、年間の買い物額が200万円でも、200万円全額が還元対象になるわけではありません。
また、すべてのイオングループ店舗や商品、支払方法が対象になるとは限りません。実際の還元額は、対象店舗・対象商品・カードの利用条件によって変わります。
マックスバリュ、ダイエー、まいばすけっとなど、日常的に利用しやすい店舗が対象に含まれることは、この優待の特徴です。ただし、個別店舗が対象かどうかは公式情報で確認する必要があります。
年間の買い物額によって還元額はいくら変わる?
最初に、100株を保有した場合を考えてみます。
100株の還元率は1%です。年間の買い物額がすべて対象になると仮定すると、次のようになります。
| 年間の対象買い物額 | 100株・1%還元 |
|---|---|
| 10万円 | 1,000円 |
| 30万円 | 3,000円 |
| 50万円 | 5,000円 |
| 80万円 | 8,000円 |
| 100万円 | 10,000円 |
| 150万円 | 15,000円 |
| 200万円 | 20,000円 |
※各半年の買い物額が100万円以内で、全額が還元対象となる場合の計算です。
年間10万円しか利用しない人なら1,000円ですが、年間100万円利用する人なら10,000円です。
同じ100株でも、生活スタイルによって優待の価値が大きく変わります。
イオンの優待は、株を保有しているだけで決まった金額を受け取るタイプではなく、実際の買い物額に連動するタイプです。
100株・200株・300株・1,500株を比較
次に、保有株数を変えた場合を比較します。
年間の対象買い物額を80万円と仮定すると、還元額は次の通りです。
| 保有株数 | 還元率 | 年間優待還元 |
|---|---|---|
| 100株 | 1% | 8,000円 |
| 200株 | 2% | 16,000円 |
| 300株 | 3% | 24,000円 |
| 1,500株 | 4% | 32,000円 |
100株から300株までは、100株増えるごとに還元率が1ポイントずつ上がります。
一方、300株の3%還元から4%還元へ上げるには、1,500株まで増やす必要があります。
つまり、300株から1,500株への増加では、1,200株を追加しても還元率の上昇は1ポイントです。
この仕組みが、私が300株で保有を止めている理由の一つです。
私がイオン株を300株保有している理由
私はイオン株を300株保有しています。
300株を選んだ理由の一つは、オーナーズカードの還元率が3%になることです。
普段のイオン系列での買い物を振り返ると、利用頻度はおおむね次のような感覚です。
1回約5,000円 × 週3~4回程度
年間52週で計算すると、約78万~104万円になります。
そこで、この記事では年間80万円を代表的なケースとして使っています。
ただし、これは家計簿やカード利用明細から正確に集計した数字ではありません。また、利用した金額がすべてオーナーズカードの還元対象だったかも確認していません。
そのため、年間80万円という数字は実績ではなく、普段の利用頻度から設定した試算条件です。
仮に80万円全額が還元対象となれば、300株・3%還元で年間24,000円になります。
一方、1,500株に増やすと還元率は4%になり、同じ条件では年間32,000円です。
差額は年間8,000円。ここに追加投資の金額を合わせて考える必要があります。
優待を増やすために必要な投資金額は?
2026年9月18日のイオン株の終値として、元の検証で使用した株価は1,313.5円でした。
この株価を基準に、保有株数別の必要投資額を計算します。
| 保有株数 | 必要投資額 | 年80万円利用時の優待還元 | 優待還元額÷投資額 |
|---|---|---|---|
| 100株 | 131,350円 | 8,000円 | 約6.09% |
| 200株 | 262,700円 | 16,000円 | 約6.09% |
| 300株 | 394,050円 | 24,000円 | 約6.09% |
| 1,500株 | 1,970,250円 | 32,000円 | 約1.62% |
※2026年9月18日の株価1,313.5円を使用した計算です。優待還元額は年間80万円の対象買い物額を仮定しています。売買手数料や株価変動は含めていません。
ここで示した「優待還元額÷投資額」は、あくまで特定の買い物額を前提にした参考値です。株式の確定利回りではありません。
100株から300株までは、株数に比例して還元率が上がるため、この条件では比率が同じになります。
しかし、1,500株になると必要投資額が大幅に増える一方、還元率は4%です。
優待の還元額だけで比較すると、300株から先は資金効率が変わります。
300株から1,500株に増やす価値はある?
300株から1,500株に増やすには、1,200株を追加購入する必要があります。
2026年9月18日の株価で計算すると、追加投資額は次の通りです。
1,313.5円 × 1,200株 = 1,576,200円
年間80万円を還元対象となる買い物に使う場合、増える優待還元額は年間8,000円です。
追加投資額に対する優待還元の増加分を計算すると、
8,000円 ÷ 1,576,200円 × 100 = 約0.51%
となります。
つまり、年間80万円利用という条件では、還元率を3%から4%に上げることだけを目的に約158万円を追加投資すると、増える優待額は年間約0.51%相当という計算です。
ただし、これだけで追加投資の良し悪しは判断できません。
- 追加した1,200株からも配当を受け取れる
- 株価が上昇すれば売却益が生じる可能性がある
- 反対に、株価が下落すれば評価損が発生する
- 一定の保有株数と継続保有期間を満たす長期保有優待もある
- 株式に投じた資金をほかの投資に使えなくなる
元の検証では、3年以上継続保有し、2月末時点で1,500株以上を保有する株主を対象とした長期保有優待制度も確認しています。対象条件や内容は、購入時点の最新制度を確認する必要があります。
私の場合は、現在の生活で得られる追加還元額と必要資金のバランスを考え、300株で止めています。

配当を含めた場合の金額も確認
株主優待だけでなく、配当も長期保有の判断材料になります。
元の検証では、イオンの2027年2月期の年間予想配当を1株15円として計算しました。
| 保有株数 | 年間予想配当 |
|---|---|
| 100株 | 1,500円 |
| 200株 | 3,000円 |
| 300株 | 4,500円 |
| 1,500株 | 22,500円 |
※2027年2月期の会社予想として元記事で使用した数値です。配当は税引前で、将来の支払いを保証するものではありません。
300株から1,500株へ増やした場合、年間予想配当の増加分は18,000円です。
先ほどの優待還元の増加分8,000円と合わせると、年間26,000円の増加となります。
ただし、優待還元は買い物額に依存し、配当は会社の利益や配当方針によって変わります。性質の異なるものを合計した参考値であり、毎年確実に受け取れる金額ではありません。
また、NISAで配当を非課税にするには、証券会社での受取方式を「株式数比例配分方式」にするなどの条件があります。NISA口座で株を持っていれば、どの受取方式でも自動的に非課税になるわけではありません。
20日・30日の「お客さま感謝デー」などの特典
オーナーズカードには、買い物金額に応じた還元以外にも特典があります。
代表的なのが、毎月20日・30日の「お客さま感謝デー」です。
対象店舗・対象商品・支払方法などの条件を満たすと、買い物代金が5%割引になる仕組みがあります。
また、イオンシネマやイオンラウンジなど、買い物以外の株主向け特典もあります。
ただし、これらの特典は利用条件が異なり、すべての店舗・サービスで一律に利用できるわけではありません。
今回の還元額シミュレーションには、感謝デーの割引や映画館などの特典による価値を加算していません。
普段から対象サービスを利用している人なら、オーナーズカードの価値はキャッシュバックだけでは測れない可能性があります。
優待が魅力的でも株価下落には注意
株主優待を目的に投資するとき、見落としたくないのが株価の変動です。
例えば、2026年9月18日の株価1,313.5円で300株を購入したと仮定すると、必要資金は394,050円です。
ここから株価が10%下落すれば、単純計算で約39,405円の評価損になります。
これは、年間80万円利用した場合に試算した優待還元額24,000円を上回ります。
もちろん、株価の評価損と、買い物で実際に受け取る還元は性質が異なります。
それでも、優待を受け取れるから株式投資で損をしない、というわけではないことは理解しておく必要があります。
また、優待制度自体が将来変更・廃止される可能性もあります。長期保有を考えるなら、企業の業績や株価水準も確認したいところです。
イオンの業績と株価水準も確認
元の記事では、2026年9月時点の業績見通しについても確認しました。
| 項目 | 2026年2月期実績 | 2027年2月期予想 |
|---|---|---|
| 営業収益 | 約10.72兆円 | 12兆円 |
| 営業利益 | 約2,705億円 | 3,400億円 |
| 経常利益 | 約2,430億円 | 2,900億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 約727億円 | 730億円 |
※元記事で使用した2026年9月時点の業績数値です。現在の会社予想とは異なる可能性があります。
この予想では、営業収益と営業利益の増加が見込まれていました。
一方、当時の記事では会社予想PERが約50倍、PBRが約3倍と整理していました。
株主優待が使いやすいことと、株価が割安であることは別です。
特に長期保有では、業績の成長が続くか、現在の株価にどの程度の期待が織り込まれているかも重要になります。
なお、ここに掲載した業績・株価指標は、元記事の検証時点の数値です。実際に購入を検討する場合は、最新の決算短信・会社予想・株価を確認してください。
NISAでイオン株を長期保有するなら
NISAを利用しても、株主優待の還元率そのものは変わりません。
一方、配当や売却益の非課税というメリットがあります。ただし、NISA口座で発生した損失は、原則として課税口座の利益との損益通算や繰越控除ができません。
そのため、NISAで長期保有する場合も、優待の金額だけで購入を決めない方がよいと考えています。
私なら、少なくとも次の点を確認します。
- 年間いくらイオングループの対象店舗で買い物をするか
- その金額のうち、どこまでが優待還元の対象になるか
- 何株保有すると還元率が何%になるか
- 追加投資によって優待額がいくら増えるか
- 配当や業績の見通しはどうか
- 株価下落や優待制度変更のリスクを許容できるか
株主優待は、生活の中で利用できてこそ価値があります。
その価値を数字で把握したうえで、株式への投資として納得できるかを判断することが大切だと思います。
まとめ:イオン株の優待価値は利用額と必要資金で考える
今回、2026年9月18日時点の制度をもとに、イオン株の保有株数と年間買い物額による還元額を試算しました。
年間80万円を対象店舗で利用する場合、100株なら8,000円、200株なら16,000円、300株なら24,000円、1,500株なら32,000円という計算です。
私自身は300株を保有していますが、1,500株まで増やすには当時の株価で約158万円の追加投資が必要です。
その場合、年間80万円利用という条件では、増える優待還元額は年間8,000円となります。
追加株数からの配当や長期保有特典も考慮する必要はありますが、優待還元だけを目的に株数を増やすかどうかは、慎重に考えたいところです。
「年間いくら使うか」「いくら還元されるか」「そのためにいくら投資するか」をセットで考えると、自分にとっての株主優待の価値が分かりやすくなります。
なお、前回の記事では、ChatGPTにNISA向けの株主優待銘柄を条件を変えて選んでもらい、候補がどう変わるかを比較しました。
関連記事:NISAで買う株主優待はどれ?ChatGPTに初心者向けおすすめ銘柄を聞いてみた
※本記事は2026年9月18日時点の制度・株価と、当時の業績予想をもとにした検証記録です。株価、配当、株主優待制度は変更される可能性があります。購入時にはイオンの最新IR・株主優待情報をご確認ください。



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